本作は，ストーリー要素を大きく取り入れたMMORPGで，オンラインRPGながらエンディングが存在するのが大きな特徴だ。また一人で3体のキャラクターを操作する「MMCシステム」による，幅広い戦略性にも期待が寄せられている。

　本日公開された先行サイトでは，すでに本作のキャラクター紹介やゲームシステム，ストーリーなどのコーナーがオープンしており，本作の概要を確認するにはもってこいの内容といえる。また壁紙のダウンロードや，多数のスクリーンショットも確認できるので，ぜひチェックしてほしい。

「網易（NETEASE）」は去る9月中国文化部の承認を根拠にしてアカウント登録と決済を始めてサーバーをオープンするなど「WoW」の正式サービスを再開した。しかし当時「WoW」の中国サービスは新聞出版総署の審査を受けなかった。

新聞出版総署が「網易」にサービス中断を言いつけた根拠は審査なしにオンラインゲームをサービスすることが不法だと判断したからだ。

“「WoW」は去る6月「第九城市（The9）」から「網易」に運営権が移り既存の審査は消滅,満了した。（注：運営が変わると審査を全てやり直す必要があるため）.したがってサービスを再開するためには既存の承認手続きに従わなければならないしこれを守らない現在の「WoW」サービスは明白な不法だ ”と明らかにした。

特に「網易」は国家法律及び規定を無視して新規アカウント登録といっしょにサーバーを開くなど深刻な規定違反をしているから直ちに運営を中断してこれを守らなければ行政手続きを踏んで処罰すると明らかにした状態だ。

それにもかかわらず「網易」は相変らず「WoW」サービスを強行している。ここに中国文化部が「網易」に力を加えてくれる報道資料を配布するなど新聞出版叢書と正面から衝突している。

新聞出版総署の命令が下された2日夕方に中国文化部が早速動きを見せた。文化部は新聞出版総署の今度の措置が中国政府の指針に触れることになり、直ちに撤回しなければならないという内容の記者会見を持ったことが知られた。

文化部は新聞出版総署が発表した「WoW」サービス中断命令が事実なら,これは中国政府が文化部に権限を与えたコンテンツ承認・審査権を侵犯する越権行為と主張した。文化部は最近実施した不法ゲームとビジネス活動の調査結果「WoW」は合法的に運営しているし問題になることがないという立場も付け加えた。

中国政府機関の権限を承認する国務院は去る2008年7月ラジオ及び映画、TV、言論及び出版に対す承認・責任権を文化部に渡してやった事がある。文化部は9月国務院の批准を受けて海外オンラインゲーム審議権も渡された。

――RMT対策としては、今どういった方策を取られていますか？

西本氏：　まずは先ほどありましたRMTの広告は、一斉にたくさんの人に送っている状態なので、それに関連したアカウントをすべて対処しています。BOTに関連しているアカウントも同様です。あとは、以前はRMTチャットが流れてしまっていましたが、あれも今はもうできないように対策を施しました。また、RMTの特急便に関しても、システム的に早急に対応できるように進めています。

――対策はどういった形で入るんですか？

西本氏：　まだ今の段階ではちょっと言えないですが、そういった行為には特徴的なログが残りますから、それをベースにすぐに対応できるようなシステムを整えています。

――購入した側の対処は行なわれているのでしょうか？

西本氏：　もちろん対処します。購入すれば必ずログが残るので、それがどこにどう繋がっていっているのかまで調べて、BOT業者ごと一斉に対処します。

――運営サイドとしては、RMTが原因のインフレが進んでいるという認識はあるのでしょうか？

西本氏：　はい。インフレに関してはBOT、RMTも関係していますけれど、対処をしても金額的なものはなかなか下がらないものだと思います。まだ相場的なものがある程度動く余裕はあると思うので、対処を進めればある程度変動はあると思っていますが。まだ長いスパンで対応することが重要ですが、ギーナのインフレについてはこれから効果が出てくるかなと思います。

――いまは過渡期ということですか？

西本氏　ある程度アカウント盗用が落ち着いてきた段階で、もっとBOT対策に注力できると思います。今まではアカウント復旧中心に動いてきた部分がありますので、これからもっと強くBOT対策であるとか、インフレ抑制をやっていく予定です。